原油が乱高下を繰り返しても、あなたのオルカン・S&P500はほぼ横ばいだった理由【2026年7月・初心者向け】
2026年6月の停戦から7月17〜18日の攻撃再燃・原油急伸、24日の急落、26〜27日の一転8.7%急落、そして28日のIRGCミサイル攻撃と反転まで、二転三転が止まらないイラン情勢。ほぼ横ばいだったS&P500の実数値をもとに、オルカン・S&P500積立投資家の向き合い方を初心者向けに解説します。
6月の停戦から7月の乱高下まで——原油相場に何が起きたか
投資初心者でも分かるように解説します。
(はじめにお断りしておくと、私はポートフォリオ管理ツールPFWiseの運営者です。記事の後半で自分のサービスにも触れます。)
2026年6月17日ごろ、米国とイランは60日間の戦闘停止で暫定合意しました。ニュースを見て、これでようやく落ち着くのかとほっとした人も多かったと思います。私自身、Xのタイムラインで安堵の声が並んでいたのを覚えています。
ところが1カ月足らずで状況は反転します。7月に入りタンカーへの攻撃や米国の空爆再開が段階的に伝えられ、緊張が本格化しました。7月17〜18日には、クウェートの水道(淡水化)・発電施設が2日連続で攻撃を受けたと報じられます。これを受けて原油(ブレント)は1カ月ぶりの高値圏となる1バレル(約159リットル)88ドル台まで急伸しました。中東情勢の悪化が資源価格に跳ね返る、よくある展開です。この時点の詳しい経緯は前編の記事で整理しています。
なお、クウェート国営石油(KPC)が自国の石油施設への攻撃と被害を発表したのは7月18日、市場の取引が終わった後でした。原油急伸のきっかけになったのは水と電気のインフラへの攻撃で、石油施設そのものの被害が伝わったのはその後、という順番です。
緊張はそこで収まりませんでした。その後も原油は値を上げ続け、7月23日には1バレル100ドルを突破。しかし7月24日には一転して4%ほど下落し、1バレル97ドル前後まで戻しています。
そして7月26日から27日(日本時間)にかけて、今度は逆方向に相場が動きます。ロイターが匿名のイラン政府高官の話として報じたところによると、「米国が空爆停止を維持する限り、イランも攻撃を停止する」という内容でした。発言者の名前は明かされていません。これを受けてブレント原油は8.7%下落し、1バレル88.36ドル(9月に受け渡す先物契約の終値)まで値を下げました。米国産のWTI原油も7.5%下落し、1バレル82.61ドルです(いずれもCNBCなど現地報道ベース)。
一方で同じ7月27日、イラン外務省報道官のエスマイル・バゲイ氏は記者会見で「現状は停戦と呼べる状況ではない」「米国との交渉は現時点で行っていない」と述べています。名前を伏せた高官の発言と、記名でオンレコの公式見解が、同じ日に逆向きに出ていたわけです。市場が値動きで反応したのは前者のほうでした。楽観的な見方一色ではなかった点は、押さえておきたいところです。
6月17日ごろの停戦合意から数えると、1カ月半ほどの間に「停戦→再燃→急伸→100ドル突破→急落」と、原油市場は忙しく往復したことになります。7月18日の88ドル台から23日には100ドルを突破し、24日には97ドル前後まで戻り、そこから27日の88ドル台へ、という値動きです。
そして7月28日、話はまだ終わっていなかった
ここで記事を締めれば「緊張は沈静化しました」というきれいなまとめになったはずでした。実際には、そうなりませんでした。
7月28日、ブレント原油はホルムズ海峡をめぐる外交協議への期待から一段と下げ、前日比4.8%安の1バレル84.09ドルで通常取引を終えます。ところが同日夕方(米東部時間17時45分ごろ)、イラン革命防衛隊(IRGC)が中東に展開する米軍施設へ向けて弾道ミサイルを複数発射しました。米中央軍(CENTCOM)はこれを「奇襲の試み」と表現し、すべて迎撃したと発表しています。同じ日、米国とサウジアラビアはイラク国内にある親イラン武装勢力の拠点を共同で攻撃しました。サウジのエネルギー施設に対する多数のドローン攻撃への対応と説明されています。
相場はすぐ反応しました。通常取引を終えたあとの時間外で、WTI原油は4.4%高の1バレル82.73ドルまで買い戻されています。日中は下げ、夜には上げる。1日のうちで方向が2回変わったことになります。
つまり、この記事の前半で追いかけた「停戦→再燃→急伸→急落」という流れには、まだ続きがありました。おそらくこの先も続きます。私はこれを、記事にとって都合の悪いニュースだとは思っていません。むしろ逆です。もしここまでの話が「結局は落ち着きました」で終わっていたら、「今回はたまたま収まっただけでは?」という疑問が残ったはずだからです。収まらなかったからこそ、確認できることがあります。このあと、この間のS&P500がどうだったかを数字で見ていきます。
原油という資産がここまで神経質に動く理由
名前も明かされていない高官の一言で、なぜ原油は8%以上も動くのでしょうか。しかもその翌日には、迎撃されたミサイルの一報で今度は逆に4%以上戻しています。原油は世界中の需要と供給で価格が決まる資産ですが、中東は原油の産地と輸送ルートが集まる地域です。「戦闘が続くかもしれない」という不安だけで、実際にタンカーが1隻も止まっていなくても価格は先回りして動きます。逆に「これ以上悪化しないかもしれない」という一言が出ただけで、今度は逆方向に一気に巻き戻る。原油は、供給量が実際に変わるより先に、不安と安心を価格へ織り込んでしまう性質を持っています。
この値動きの荒さを、オルカンやS&P500のような数百〜数千社に分散されたインデックスと比べてみると、性質の違いがはっきりします。
S&P500はほとんど動かなかった:2つの市場の温度差
実際の数字を見てみます。原油が高値圏にあった7月24日(金)、S&P500の終値は7,411.98でした。ブレント原油が8.7%下落した7月27日(月・週末を挟んだ翌営業日)、S&P500の終値は7,413.18です。この金曜終値と月曜終値の比較でプラス0.02%。同じ期間に原油が8%以上動いたのに対し、S&P500はほとんど動いていません。ダウ平均は+0.51%(+262.83ドル)の52,210.08、ナスダック総合は-0.18%の24,932.08でした。指数によって差はありますが、いずれも「原油が8%以上動いた日」としては小さな値動きです。
翌7月28日のS&P500終値は7,428.78で、前日比プラス0.21%でした。IRGCのミサイル発射が伝わったのは米国市場が引けたあとなので、この日の終値に攻撃の影響はまだ入っていません。それでも、原油が「100ドル突破→97ドル→88ドル→84ドル」と往復した値動きは、この3営業日の終値にすでに織り込まれています。結果はS&P500が7,411.98から7,428.78へ。率にして0.23%です。
内訳を見ると無風だったわけではありません。原油安の恩恵を受けやすい航空株やクルーズ株には買いが入りました。一方で半導体関連ETF(上場投資信託)のSMHは2%を超えて下落し、AMDは約5%、半導体製造装置のテラダインは約4%下落しています。こちらは中国半導体メーカーの動向や競合激化への懸念が背景と報じられており、原油とは別の要因です。上がる業種と下がる業種が同時にあり、それが打ち消し合った結果として、指数全体はほぼ横ばいに収まった、というのが実態です。
原油という1つの資産が8%以上動いても、数百〜数千社に分散されたインデックス全体では0.02%しか動かない。この差が、個別ニュースに反応して売買することの分の悪さを、数字で示しています。
地政学ニュースで一喜一憂するとどうなる?
少し想像してみてください。もしあなたが7月17〜18日の攻撃再燃のニュースを見て「これはまずい、いったん現金化しよう」と判断し、オルカンかS&P500を売っていたとします。原油が急伸し、中東情勢の悪化を伝えるニュースが連日流れていた時期です。不安になるのは自然な反応だと思います。
ところがその10日後、今度は匿名の高官発言ひとつで原油は急落に転じました。もし売った後にこのニュースを見たら、買い戻そうかと考えるはずです。しかも翌7月28日には、IRGCのミサイル発射と米国・サウジによる報復攻撃の報道で、相場はまた逆を向きました。売った人も買い戻した人も、この10日あまりで何度判断を迫られたことになるでしょうか。
買い戻すタイミングで、売ったときより有利な価格になっている保証はどこにもありません。不安なときに売り、落ち着いてから買い戻す。これは安く売って高く買い直す、成績を悪化させる典型的なパターンです。相場が二転三転する局面ほど、この往復を繰り返す回数が増えます。
私自身、7月17〜18日ごろのニュースを見ていて心がざわついた瞬間はありました。それでも実際に手を動かして売買しなかったのは、2025年の夏の経験があるからです。当時の私は、ドル円が140円を超えるたびに、保有するS&P500インデックスファンドの一部を為替ヘッジありの銘柄へ乗り換えることを繰り返していました。
数か月後、基準価額の伸びが円換算のS&P500より明らかに鈍いことに気づきます。原因は日米の金利差でした。当時およそ4.9%あった金利差が、ヘッジコストとして継続的に差し引かれていたのです。為替の予想を見て商品を乗り換える行為には、金利差ぶんの明確なコストがかかる。相場を読み違えたのではなく、仕組みの問題でした。それ以来、積立の中心はヘッジなしで固定し、途中で商品を変えないと決めています。
ニュースを見て感情が動くこと自体は止められません。ただ、その感情のまま口座を操作するかどうかは、自分で選べます。
あなたのオルカン・S&P500への影響は?
新NISAでオルカンやS&P500を積み立てている25〜45歳くらいの会社員読者(この記事では「タケシさん」と呼びます)に、あらためて聞いてみたいことがあります。今回の原油の急伸・急落・そして再上昇で、あなたの資産はどれくらい動いたでしょうか。
答えは、ほとんど動いていないはずです。オルカンもS&P500もエネルギーセクターの企業を一定の比率で組み入れていますが、指数全体に占める比率はごく一部にとどまります。仮にエネルギーセクターが指数の4%を占めているとすると、原油下落だけを見た直接的な押し下げ効果は単純計算で指数全体の0.35%程度です。
実際には航空株・クルーズ株など原油安の恩恵を受ける業種が同時に上昇したため、この押し下げ分は一定程度相殺されたとみられます。結果として7月24日から27日にかけてのS&P500は+0.02%とほぼ横ばいで着地しました。ただし航空・クルーズ関連がS&P500に占める比率はエネルギーセクターより小さく、この2業種だけで0.35%を丸ごと吸収できる規模ではありません。他の業種の値動きも含めた複数の要因が同時に働いた結果、と考えるほうが実態に近いはずです。
具体的な金額で見てみましょう。仮にオルカンかS&P500の投資信託を300万円分保有しているとします。7月24日から27日にかけての+0.02%は、およそ600円です。原油が8%以上下落した週末をはさんで、資産の変化はコーヒー1杯分ほどでした。7月28日まで含めても+0.23%、金額にしておよそ7,000円のプラスにとどまります。同じ期間に原油は97ドル前後から84ドル台まで13%以上動いています。
金(ゴールド)関連の鉱業株は素材(マテリアルズ)セクターに分類されることが多く、こちらも一定の比率で指数に組み込まれています。原油と金、2つの資源価格が動いても、複数のセクターを経由して指数には薄く反映される仕組みです。
これは「オルカン・S&P500だから絶対に安全」という話ではありません。数百〜数千社に分散されているからこそ、原油のような特定の資産クラスの急変動が、指数全体を大きく揺らす前に薄まって吸収される、という仕組みの話です。もし原油関連の個別株やエネルギーセクターに集中投資していたら、この10日あまりの値動きをそのまま体感していたはずです。分散の効果は、こういう乱高下の場面でこそ実感しやすいと思います。
金と予想の割れ方も、同じことを教えてくれる
似たような話は、金(ゴールド)でも起きています。金価格は7月27日の米国市場終値で1トロイオンス(約31.1グラム)4,077.00ドルでした。1月につけた史上最高値5,589.38ドルからは、依然としておよそ27%低い水準です(この下落の経緯は別記事で詳しく整理しています)。
地政学リスクが高まると資金が逃げ込みやすい金ですが、大手金融機関の予想は最近ばらつきが目立ちます。JPモルガンは7月3日、2026年10〜12月期の予想を25%引き下げて1トロイオンス4,500ドルとしました。バンク・オブ・アメリカも7月に2026年の予想を14%引き下げ、4,360ドルとしています。
ここで注意したいのは、この2つが比べる基準の違う数字だという点です。JPモルガンの4,500ドルは「2026年10〜12月期という一時点」の予想、バンク・オブ・アメリカの4,360ドルは「2026年を通した平均」の予想です。並べて「どちらが弱気か」を比べても、あまり意味がありません。
そして、引き下げ後の予想がそろって弱気かというと、そうでもありません。ゴールドマン・サックスの2026年末予想は4,900ドル、UBSは2026年末を4,600ドル、2027年半ばには5,200ドルまで戻ると見ています。いずれも7月27日の終値4,077.00ドルより高い水準です。JPモルガンも引き下げと同時に「中央銀行の買いと現物需要を背景に2027年は上昇余地がある」という中長期の強気見通しは維持しています。バンク・オブ・アメリカも、FRBの引き締めが終われば5,000ドルは射程に入るとしています。
逆に、もともと慎重だった機関もあります。StoneXは以前から「年末は4,000ドルを割る」という予想を出しており、直近の4,000ドル前後という見方はむしろ引き上げ方向です。つまり「大手がそろって下方修正した」というより、「見通しが強気と弱気に割れたまま、基準もばらばらに並んでいる」というのが実情に近いと思います。
同じ資産について、同じ時期に、同じくらい優秀な人たちが、これだけ違う数字を出す。そして数か月で25%も修正する。「専門家の予想」を頼りに売買のタイミングを決めるのが難しい理由が、ここに表れていると感じます。
原油の急伸・急落・再上昇も、金の予想の割れ方も、根っこは同じです。地政学リスクが絡む資産価格は、専門家でも精度よく言い当てられません。当てにいくのではなく、当たらなくても崩れない持ち方をしておくほうが、再現性があります。
今週はさらにFOMCと大型決算も控えている
今週(7月28〜31日)は、FOMC(米国の金融政策会合)と日銀の金融政策決定会合、そしてマイクロソフト・メタ・アップル・アマゾンの決算発表が集中する週でもあります。原油やイラン情勢とはまた別の変数が、同じ週に重なってくる形です。この4日間の詳しい予定は別記事で整理しているので、気になる方はあわせて読んでみてください。ここで押さえておきたいのは、ニュースの数が多い週だからといって、いつもよりリスクが高い週というわけではない、という点です。
今すぐできる3つのアクション
まとめ：原油が乱高下を繰り返しても、私は積立を変えなかった
最後に整理します。
- 米国とイランは6月17日ごろ60日間の戦闘停止で暫定合意したが、7月17〜18日にクウェートの水道(淡水化)・発電施設が2日連続で攻撃されたと報じられ、原油(ブレント)は1バレル88ドル台まで急伸。クウェート国営石油(KPC)が石油施設の被害を発表したのは7月18日の取引終了後だった
- 原油はその後も上昇して7月23日に1バレル100ドルを突破。しかし7月24日には一転して4%ほど下落し、1バレル97ドル前後まで戻した
- 7月26〜27日、ロイターが匿名のイラン政府高官の話として報じた内容をきっかけにブレント原油は8.7%下落し1バレル88.36ドルへ、WTI原油も7.5%下落し82.61ドルとなった。ただし同じ7月27日、イラン外務省報道官のエスマイル・バゲイ氏は記者会見で「現状は停戦と呼べる状況ではない」と述べていた
- 7月28日にはIRGCが中東の米軍施設へ弾道ミサイルを発射(米中央軍は全弾迎撃と発表)、米国とサウジアラビアもイラク国内の親イラン武装勢力の拠点を攻撃。日中4.8%安の84.09ドルまで下げていたブレント原油は、時間外で反転上昇した(WTIは4.4%高の82.73ドル)
- この二転三転の間もS&P500終値は7月24日の7,411.98、7月27日の7,413.18、7月28日の7,428.78とほぼ横ばい(原油急落による航空株・クルーズ株高と、別要因の半導体株安が同時に起きた)
- 金価格(7月27日時点4,077.00ドル)も史上最高値から約27%低い水準が続くが、大手予想はJPモルガン4,500ドル(2026年10〜12月期)・バンク・オブ・アメリカ4,360ドル(2026年通期平均)・ゴールドマン・サックス4,900ドル(2026年末)・UBS4,600ドル(2026年末)と、基準も水準もばらばらに割れている
- 私が実践しているのは、個別ニュースの見出しに反応して売買することではなく、分散されたインデックスへの積立を淡々と続けること
原油が10日あまりで88ドルから100ドル、97ドル、88ドル、84ドルと往復した。金の予想は機関ごとに1,000ドル近く割れている。どちらも大きな出来事に見えます。それでも、私が今回もやったことは、ニュースの見出しを読んで口座を操作することではありませんでした。オルカンやS&P500の積立設定を、いつも通り動かさずにおいただけです。
正直に言えば、この記事を書き終える直前に7月28日の攻撃のニュースが入ってきたときは、少しだけ手が止まりました。「沈静化した」という結論が使えなくなったからです。ただ、書き直しながら思ったのは、こちらのほうが伝えたかったことに近いということでした。乱高下は続きます。次の一報がいつ来るかも分かりません。それでも、あなたのオルカン・S&P500は今日も淡々としている。この記事で見た3営業日の数字が示しているのは、その一点です。
PFWiseのポートフォリオ診断では、保有資産のセクター別構成比を一枚で確認できます。「自分の資産はエネルギーや資源価格の変動にどれくらい影響を受けやすいか」を、数字で把握しておく。そうしておけば、今回のような二転三転するニュースが流れてきても、感情ではなく数字で受け止めやすくなると感じています。
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免責事項
※本記事で触れた米国・イラン間の軍事動向(6月の戦闘停止合意、7月17〜18日のクウェートの水道・発電施設およびクウェート国営石油の施設への攻撃、7月28日のIRGCによる弾道ミサイル発射と米国・サウジアラビアによるイラク国内への攻撃を含む)、および原油(ブレント・WTI)価格の数値は、2026年7月17〜28日時点で報じられている情報にもとづく概説であり、今後の状況変化により大きく変わる可能性があります。軍事・外交上の評価や見通しについて断定するものではありません。
※7月26〜27日に報じられたイラン政府高官の発言は、ロイターが匿名の高官の話として伝えたものであり、発言者は公表されていません。同時期のイラン外務省報道官の発言とは内容が異なります。
※S&P500・ダウ平均・ナスダック総合・個別銘柄(SMH・AMD・テラダイン等)の数値、および金価格・JPモルガン/バンク・オブ・アメリカ/ゴールドマン・サックス/UBS/StoneXの金価格見通しは、2026年7月時点で報じられている情報にもとづく概説であり、将来の値動きを保証するものではありません。各機関の予想は対象期間(一時点か通期平均か)や公表時期が異なり、単純比較できるものではありません。予想は各機関の見解であり、PFWiseが検証・保証するものではありません。
※記事内のセクター比率に関する試算(「エネルギーセクター4%」「指数全体への影響0.35%程度」等)は、説明のための単純化した仮定の数値であり、実際のオルカン・S&P500の構成比とは異なります。航空株・クルーズ株による相殺の程度についても推定であり、実際の損益を保証するものではありません。
※本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品の購入・売却を推奨するものではありません。投資は自己責任でお願いします。
※本記事はPFWiseの運営者が執筆しており、個人的な見解を含みます。書籍リンクはAmazonアソシエイトのアフィリエイトリンクです。